こんにちは、IverAviと申します。
当ブログにお越しいただき、ありがとうございます。
ここではブログ素人の私が、クリプトについて学んだ知識を初心者向けにできるだけわかりやすくをモットーに情報発信しております。
2025年が始まり、トランプ政権発足以降、仮想通貨市場は未知の領域に入り込んでいます。
直近ではビットコイン同様に「デジタルゴールド」と称される「リップル（XRP）」の急激な伸び率が見込まれており、本格的な成長の軌道に入りかけています。
今回はそんな海外送金に特化したトークン（企業が発行する仮想通貨）「リップル（XRP）」をご紹介したいと思います。
どうぞよろしくお付き合いいただければ幸いです。
リップル（XRP）とは？
既存の国際送金ネットワークである「SWIFT」は、通貨や複数銀行の組み合わせにおいて「手数料の高騰」や「時間を要する送金」が長いこと問題視されていました。
ドル以外での通貨でやり取りするとなれば、ドルを介した上での取引となり、速度やコストの面で利用者に負荷がかかってしまいます。
「リップル（XRP）」はそんな問題の解決の糸口となるかもしれません。
SWIFTに代わる海外送金
「リップル」とは、ブロックチェーン技術を活かした海外送金のシステムのことであり、「XRP」が暗号資産として世に広く知られています。
リップルは「Ripple社」が開発したSWIFTに代わる海外送金ネットワークであり、ドルに代わる暗号資産として誕生しました。
海外への送金において仲介役を担うシステムとして、今より速度やコストの面で劇的に向上したサービスを提供するために開発されました。
そのネットワークのインフラとして、処理速度の速い新たな決済送金を行う銀行システム「RippleNet」が構築されました。
海外の金融大手はもちろん、日本の国内でも「SBIホールディングス」などの大手証券会社や多くの企業との提携関係があり、すでに海外送金でのやり取りで「XRP」が仲介通貨（ブリッジ通貨）として利用されています。
取引完了までわずかに3〜5秒程度の時間しか要さず、ほとんどただ同然の手数料でやり取りされるといった点において、速度やコスト面で利便性が非常に高い優れものです。
また、時価総額ランク第4位（約20兆円）を確保しており、世界が注目するデジタルゴールドの部類に入る暗号資産です。
ちなみに、近々トランプ政権は「仮想通貨準備金政策」を推し進めましたが、その中に「XRP」の備蓄が見当されており、今後の新たな展開に世界中の人が注目しております。
XRPレジャー
ビットコインのマイニングの際に行われるPoW（Proof-Of-Work）とは異なり、「XRPレジャー」というブロックチェーン上での銀行のサーバーを間に入れた各ノード（PC）で取引の検証・承認（確認）作業が行われています。
ビットコインが1万以上のノードで行われるのに対して、XRPはたった150のバリデータ（取引検証を行うノード）でその取引の有効性を確認します。（報酬はなし）
1秒ごとに1500件の取引を自動処理できるので、既存の海外送金システムとはわけが違います。
あらかじめリップル社が選別した少数のノード（UNL）で確認作業が行われるので、企業側がその決定権を持ち、表面上ユーザ優先の形を取ってはいるものの、ある意味で中央集権型（権力集中）のネットワークを築いているともいえます。
将来的には、1秒ごとに65000件のVISAの取引にもXRPが使用される模様です。
発行枚数
XRPの発行上限は1000億枚で、すでに全ての暗号通貨が発行済みです。
創業グループが200億枚、個人や銀行など合わせて400億枚、そしてリップル社自身は630億枚をすでに所持しています。（計算では230億枚が取引で焼却（消費）されている。）
暴落を防ぐために自社で保有している90％のXRPを自由に売却できないようにロックさせているのに対して、月ごとに10億枚ずつ市場に放出するのを条件に、一時的にロックを解除していたりします。
イーサリアムと似て、取引ごとに0.00001XRPが焼却されるので、価値が薄まることはなく、むしろ供給が少なくなるにつれて需要は高まり、希少価値は上がっていく傾向にあります。
懸念点
信頼性
「RippleNet」は中央集権よりのネットワークであるため、そのアップデートにおいても企業が主導しており、「UNL（ノード選別）」や「XRPの大半の保有」などでビットコインよりも不正や裏取引が行われやすい懸念があります。
ビットコインやイーサリアムは大勢のユーザが取引の合意（検証・承認）の上で安全性を担保しているのに対して、リップル社はそういった要素を犠牲にして「処理速度の高い送金サービス」を提供しています。
そうなれば、いくら高速で安価なメリットがあったとしても、ユーザー側の疑念をもたれやすいのが難点ではあります。
SECによる訴訟
2020年の12月から始まったSEC（米国証券取引委員会）によるリップル社への訴訟問題が、リップル価格に影響していることも懸念材料となっています。（執筆時点では訴訟は取り下げ。）
訴状内容は「有価証券として創業者から金銭的な報酬を得た」というほとんど言いがかりに近い企業側に対する訴えなのですが、仮にXRPが有価証券扱いとなれば、価格自体にマイナスな影響が出てしまいます。
しかし、SECは他の仮想通貨企業にも難癖をつけており、今年2025年の2月の時点で訴訟が却下され、リップル社も今年中には決着がつく模様です。
一番の理由は、仮想通貨支持者であるトランプ大統領が政権の座についたからだと思われます。
かえってこのことがユーザーたちへの信頼をあげることにもつながっていたりします。
注意点
取引所
XRPを投資する上で注意が必要なのが「取引所での扱い」です。
XRPは「Coincheck」や「DMMビットコイン」などでは販売所でしか買えず、取扱銘柄の多い取引所を選ぶことが最適です。
販売所で買うとスプレッド（手数料）が高くついて損をしてしまうので、なるべくコストを抑えて投資をするならば、各種手数料が無料で大手GMOグループが運営している「GMOコイン」などが妥当でしょう。
時価総額
投資を進める上での決め手となるのが「時価総額（資産価値の指標）」です。
仮想通貨というものは1枚の価格がそのまま市場の価値として評価されているわけではなく、時価総額の総量で決まります。
それぞれの仮想通貨には発行上限が設けられており、それが多ければ多いほど価値は薄まっていますので、当然時価総額にもそれぞれ差が出てきます。（市場価格×発行量＝時価総額）
ビットコインは2100万枚で時価総額約2兆ドル（約240兆円）規模であるのに対し、XRPは1000億枚で約130億ドル（約19兆円）で差は圧倒的です。
つまり、発行枚数が多いほど、それに比例して時価総額は低くなるということになります。
よくSNS上でXRP価格の爆上がり情報が見受けられますが、そういったものは本当に長いスパンでみればあるかないかの話なので、将来性があるからといって即座に大金を投入するのは注意が必要です。
現在2025年3月時点のレートでだいたい約2ドル（約300円）ほどなので、仮に15ドル（約2200円）到達するには最低10年は待たなければならないでしょう。
したがって中長期的な投資に向いた少額での投資が一番無難といえます。
互換性
XRPの更なる進展として、イーサリアムに対応した「サイドチェーン開発」が最近始まっています。
このプロジェクトは、「イーサリアムのスマートコントラクトの機能をそのままXRPのブロックチェーン上に導入する」というもので、イーサリアムのプラットフォームで開発したアプリそのものをXRPのネットワーク（サイドチェーン）で展開できるようにすることです。
これによりリップルの海外送金システムのさらなる向上が見込まれます。
まとめ
以上がリップル（XRP）の概要となります。
リップルはそれほどの情報量はないので、できるだけ簡潔に解説してみました。
以下まとめとなります。
- リップルはSWIFT（国際送金システム）に代わる海外送金システムであり、「XRP」が暗号資産として使われている。
- リップル社の「RippleNet」は、ただ同然の安い手数料で取引され、コンマ3〜5秒で取引完了可能なネットワークである。
- 「XRPレジャー」という独自のブロックチェーンで、１秒間に1500件もの取引をリップル社が選別したノードで検証・承認（確認）作業を行う。
- リップル社はXRPの発行枚数のほぼ半分以上を所持し、少しづつ市場に供給している。
- 懸念材料としてリップル社は、ほぼ中央主権型のネットワークであること。
- XRPに投資する上で「専用の取引所」と「時価総額」を目安とすること。
これまでの国際送金問題が、「リップル（XRP）」という革新的な技術の出現により解決する日がもう目前まで迫っています。
これからXRPが、世の中のすべての通貨の取引の「橋渡し」となる必要不可欠な仮想通貨であることに間違いはないでしょう。
今後の更なるテクノロジーの発展に大いに期待したいところです。
以上となります。
長文・駄文ここまでお読みいただきありがとうございました。🙇
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